戦争は情報戦で始まる

20世紀以前と違って現代では情報戦には2つの意味があります。

1つはネットワークをベースに構築された膨大な情報網を如何に抑えるかという意味の情報戦-こちらはこれからの問題です。

もう一つは古くからある他国侵略の前哨戦としておこなわれるプロパガンダです。
多くの国が群雄割拠の時代を繰り返してきた中国古代史をひもとけばわかるように、まず相手の国にスパイを送り込んで相手の国を弱体化させてから軍隊を送って侵略を始めるのが世界の常識で、戦争が始まった時には情報戦で趨勢が決まっていることもよくあります。

日本は地勢的に恵まれた位置にあるせいで、戦争はいきなり始めると思っている人が多いのですが後者の意味で中韓との情報戦は戦後まもなく始まっているということを知り、情報戦の怖さを認識する必要があります。

「平和憲法を掲げている日本を侵略しようとする国などない。」というのが政権を攻撃する人たちの持論ですが、
「韓国人による震韓論」の著者シンシアリーさんの持論のひとつが「韓国に力が足りないという現状以外ににほんを侵略しない理由などない。」です。
「えっ?」というのが一般的な日本人の反応だと思いますが、東南アジアの歴史、日本を悪役にすることで成り立つ韓国建国論、今も行われてる韓国の反日学校教育を学び冷静に分析してみると腑に落ちます。

終戦直後の平和憲法しかなく韓国に軍備で劣っていた時代に一方的に李承晩ラインを設定し竹島に侵攻して漁師を虐殺した史実もあります。

終戦時から現代まで朝鮮人は得意とする役所や企業に集団で押しかけて騒ぎ利益を獲得する手法で生活保護や税金逃れの既得権益を獲得してきましたが、日本社会にさらにダメージを与えたのは新聞、テレビなどのメディアに圧力をかけて在日社員を送り込み彼らの都合の良い報道だけをするようになったことです。

結果として民主党が自民党を追い落として政権をとるまでに至りました。スヒョン文書参照
これはまさに情報戦に日本が負けたといってもいいでしょう。

さいわいなことに菅直人や鳩山由紀夫などの素晴らしく無能な人たちが頑張ってくれたおかげで民主党政権は短命に終わり、その後マスコミの凋落が始まり、
民主党政権時をピークに歴史の流れは日本人に有利な方向に大きく変わりました。

世界トップレベルの治安に恵まれ、在日たちもが自由に発言できる自由な日本の暮らしを守っていくためには、この例に限らず国家間、あるいは国家と集団の間で情報戦は繰り広げられているということをしっかりと認識しておく必要があります。