安倍首相は急がず着実に対韓制裁を!

韓国の妄言で国内の反日メディアを追い込む好機

 保守派爺も日本人ですからレーダー照射事件の報道を見ると「戦争になっても構わないから日本のEEZで不審な行動を取る韓国駆逐艦など撃沈してしまえ!」などと年甲斐も無く過激な気持ちになることがあります。
 しかし政府が必要以上に攻撃的な姿勢を見せれば国内で蠢いている反日マスゴミに政権攻撃の口実を与えてしまいます。
 武器戦争から情報戦争の時代へ――国際的な情報戦で中国に遅れをとる日本に専門家が警鐘で指摘されている様に日本は情報戦で遅れをとっています。
 中国は世界中に情報操作のための資金を投入し日本もその渦中にありますが、日本の情報戦にとってまず倒さなければならない敵は在日に乗っ取られた国内メディアです。
 ここは堪忍袋の緒が切れた日本政府の対応にうろたえて勝手に自滅する韓国の妄言を戦略的に利用して反日マスゴミを潰す絶好の機会ではないかと思うのです。
 したたかな安倍首相のことですから、急がず着実な対韓制裁の手を打っていくことで同時に国内のマスゴミから反日勢力を駆逐する戦略も考えて居るのではないでしょうか。

反日勢力年表で見る民主党政権で転換した戦後日本情報戦の流れ

戦後日本の情報戦の状況を俯瞰するために反日勢力年表なるものを作ってみました。
 人の運勢は好調不調の波をゆっくりと繰り返します。
 努力の結果も悪行の報いも忘れた頃にやってくることが多いものです。ですから
人生で道を切り開くためには目先の出来事に一喜一憂することなく長い目で自分の運不運を眺めることが肝要です。
 運気が下り坂の時は焦ってジタバタせず休養や勉強の機会と捉え、運気が登り坂の時には積極的な行動に出ることで人生を良い方向に進めることが出来るのです。
 国全体の運勢も好調不調の波を繰り返すことは同じですが、個人の運勢に較べて波の周期が長くなります。
 戦後GHQの公職追放令により日本の各分野に入り込んだ左派勢力とその後に50年余に渉って組織的な恫喝でマスコミに入り込んだ朝鮮人達により2000年初頭まで国内の反日勢力は拡大してきました。
 しかし1995年から本格的に普及し始めたネットの力と、反日勢力の象徴として誕生した民主党政権の惨状を見て目覚めた日本国民の意識が反日勢力の勢いを反転させました。
 年表に反日勢力の勢いの波を重ねてみると反日勢力の衰退の勢いが想定以上に大きいことが判ります。
 運勢は波ですからピークの大吉よりも凶から大吉に向かう上り調子の時が一番楽しいものです。
 反日勢力の凋落は日本人にとっては上り坂です。
 このように長いスパンで反日勢力との戦い=情報戦を俯瞰してみると韓国の妄言を余裕を持って受け止めることが出来、対反日マスゴミと対韓関係を戦略的に考えられるのではないでしょうか。

 ※2 グーグルは「検索で世界を変える」のスローガンを掲げて起業しあっと言う間に世界有数の大企業になりました。
 もしグーグルの検索エンジンが無ければネット上でも既存のマスメディアが情報を牛耳る事態になっていた可能性もあります。
 その意味でグーグルは「日本を変える」原動力だったと思うのです。
※3 スヒョン文書の真偽は不明のためフィクションだとして反日勢力から攻撃されていました。
 反日勢力は完全なファンタジーでしかない慰安婦問題に今もこだわり続けています。 もしスヒョン文書がフィクションだとしても反日勢力の勢いがピークに達した時期の在日達の高揚感と心情を的確に表現していて慰安婦問題とは比較にならないほどの価値を持つ資料であることは確かです。是非御一読をお勧めします。

この機会に潰すべき国内メディアの反日勢力

 北東アジア情勢が緊迫する中、1年以上もひたすらモリカケ問題で政権の足を引っ張ろうと悪あがきを続けて時間と国民の税金を空費した野党。
 そして国賊とも言える野党をバックアップし続けた朝日新聞を筆頭とする反日マスゴミ。
 2019年の北東アジアはさらに激動の度を高めていくと考えられます。
 自滅する韓国に対しては淡々と着実な制裁をおこなうだけで対処できますが、朝鮮半島に戦乱が発生した場合は押し寄せる難民への対処など困難な問題が次から次へと発生する可能性が考えられます。
 そのような時に、政府の邪魔をすることしか考えない野党と反日マスゴミの存在は大きな障害となります。
 国賊と言っても野党議員は選挙で選ばれた政治家なので選挙で民意を問うしかありませんが、国民にとってどうでも良い問題を誇大宣伝して政府の邪魔をするだけの反日メディアを大掃除することは急務です。
 ネットから情報を得る習慣のある人は韓国の異常さをうんざりするほど知っていますが、徴用工判決が出るまではテレビ・新聞の反日報道の影響で韓国人の異常さと日本に対する敵意を知らない人が半数近くいたのではないでしょうか。
 2018年末の国際法無視の徴用工判決に続き嘘に嘘を塗り重ねるレーダー照射問題で韓国の異常さに気が付く日本人が急激に増えています。
 慰安婦問題が代表的な例ですが反日メディアは韓国側の視点で反日報道をすることが頻繁にあります。
ということは、韓国の異常さに気付いた人は反日メディアの異常さにも気付くことになります。
 日本人の特性として峠を越えた反韓感情は簡単には元に戻りません。
 また米朝の板挟みで韓国が自滅する可能性は50%を超えたように見えます。
 この機をうまく利用して時間をかけて韓国を小刻みに刺激し、さらなる妄言を引き出すことで 国民の大多数が韓国の異常さとメディアの反日体質に気付くように誘導することが効果的な戦略だと考えられます。
 ただしビザの復活など有事の時に日本に向かう不逞朝鮮人をブロックする対策だけは早急に実施する必要があるでしょう。 

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